自由を求める薬剤師

薬剤師として幸せに働くために、『仕事・お金・私生活』について考えるブログです!

転職を3回して思うこと④ ~良かったこと~

皆さん、転職したことはありますか?

 

自分のリアルな体験談をもとに、転職についてお話ししておりますが、今回もしっかりと主観的な内容でお伝えします!一般論は、ネット上でも、書籍でも、たくさんありますので、是非そちらを確認してみて下さい。

ちなみに、自分は『このまま今の会社にいていいのか?と一度でも思ったら読む 転職の思考法』という本を非常に参考にしております。読みやすくてお勧めですよ!

 

では、ここからは完全に個人の意見です。是非ご参考に!

 

 

【フリーマン的薬剤師転職の利点】

 

①転職という経験を積むことができる

 

20代で初めて転職するのと、40代で初めて転職するのでは、どちらが負担が少ないと思いますか?

また、40代で転職経験がある薬剤師と、ない薬剤師では、どちらが転職しやすいと思いますか?

 

「そもそも、転職なんてしないで、一つの会社でしっかり働けば良い」という意見もあるかと思います。全くもって、その通りです。

・自分に独立志向がなく、

・多少の不満はありながらも、過度なストレスを感じずに働き、

・会社がM&Aされたり倒産したりせず、

・自分の能力がある程度評価され、

・60〜65歳まで雇用を継続してくれて、

・必要な給料をもらい続けることが出来る

と思うのであれば、転職は間違いなく不要です。というか、転職する理由がわかりません。

 

今現在、薬局業界は決して上向きとは言えません。

・日本の増え続ける歳出と増えない税収

  ⇒私達にとって収入源となる医療費は抑制する方向に動きます。

少子高齢化による人口減少

  ⇒私達の顧客が減少します。薬局を最も利用する高齢者人口も頭打ちです。

調剤薬局数と薬剤師数の増加

  ⇒株式会社としてライバルが増えるため、利益の奪い合いになる。薬剤師の希少性も下がり、単価が安くなる。

・1年に1回となった薬価改定(以前は2年に1回)

  ⇒薬価改定の度に必ず減少する薬価差益。メーカーや卸も生き残るために、割引率は10年前では信じられないほど厳しい。

・薬剤師会の脆弱な政治力

  ⇒調剤薬局薬剤師の収入源となる調剤報酬は、今後、医師会や歯科医師会の診療報酬に比べてより厳しくなることが予想される。薬剤師のみんな、ちゃんと選挙行って!

 

さて、こんな状況の中で、果たしてどれほどの会社が今まで通りで生きていけるのでしょうか?間違いなくすべての会社が変わる必要があるはずです。自分の理想の方向に会社も舵を切れば良いですか、そうならなかった時のために、いざとなれば転職できるという状況を作っておくことは重要だと考えております。当然、自分に市場価値があることが大前提ですが。

転職は最初の就職とは異なります。また、一度退職をしなければいけないので、負担は大きいです。その経験をしているか否かは、いざとなった時のフットワークに少なからず影響するのではないか、というのが自分の考えです。

 

ちなみに、アメリカでは転職を平均で二桁するそうです。情報元により、多少差はありますが、自分の3回なんて大したことないなぁ、と思えてしまう数字ですね。

日本人は、「就職」ではなく、「就社」とい概念になっているという話を聞いたことがあります。本来、私たちは職に就くことが大切なはずです。薬剤師という職で生きていくのであれば、会社が変わっても、薬剤師としての能力がきちんと備わっていれば問題ないのではないでしょうか?

日本の就社の場合は、個人のスキルよりも会社内の立ち位置が重要視されがちだと言われます。終身雇用が原則であれば、会社内で上手にやりくりする能力は非常に大切なのは明白です!

しかし、もしも自分の会社が倒産した時、自分がリストラされた時、あなたが培った能力は、他社でも通用しますか?

 

日本の終身雇用が崩壊するのかどうかはわかりませんが、個人的には続かないと考えて行動しております。重要なことは、自分が想定した未来に対して、適度なリスクをとりながら進んでいくことだと思います。

折角の自分の人生です。自分の考えに従わずに生きるなんて、もったいなくないですか?

ちなみに、自分が終身雇用に関して参考にしている情報として、いくつか紹介します。

〇年間の転職者数の推移 2012年 286万人⇒2018年 329万人

〇AIロボの進化 オックスフォード大学では、現在ある仕事の90%は機会に置き換えられると発表。野村総合研究所では、日本の労働人口の49%の仕事内容が15年以内に人口知能やロボット等で代替可能になると発表。他にも多数あり。

〇生え抜き社員の減少 入職後にそのまま同じ企業に勤め続ける社員の割合は右肩下がり。

〇非正規雇用の増加 平成元年 817万人⇒平成30年 2117万人

〇政府が副業・兼業の促進に関するガイドラインを作成 平成30年1月策定、令和2年9月に改訂

などなど。

 

ということで、かなり長くなってしまったので、一旦終わりにしたいと思います。

今現在起きていることを認識し、過去から学び、未来を予想する。

そうやって自分で出した結論なら、自分の行動に悔いはなし!

今日も最後までお読みいただき、ありがとうございました!